【トンデモ】肉を食べたら死ぬってほんと?! 飛び出た名台詞「いつ死ぬ予定なの?」(『肉はも~いらない!!』美健ガイド社)

美健ガイド社のトンデモシリーズ

「美健ガイド社」の出している漫画シリーズは、「古き良き日本」の生活様式を取り戻そうとする保守運動の一つの有り方を示しています。

現代的なもの、非自然・天然的要素、欧米的要素は滅多打ち!でおなじみの美健ガイド社トンデモシリーズ。今回もしっかりチェックしないと!

毎回「戦前の暮らし、自然・天然、日本って言葉が大好き!」と言う気持ちが存分に込められているので、その辺り、必見です。

今回取り上げるのは『肉はも~いらない!!』(美健ガイド社, 2013)です。

肉、憎い。

美健ガイド社は肉を憎みます。

どうしてなんだ、なぜそこまでの憎しみを抱いているんだ。何か壮絶な過去でもあるのか。

今回も楽しく読み込んでいきたいと思います。

主人公はこの、ちょっと可愛らしい髪型の女の子。

「食卓にお肉がない」のがご不満な様子です。

そう、このご不満な様子はこの後の為の「フリ」なのです!

美健ガイド社のパターンですね。これは。

さて、どうやらこのご家庭は、美健ガイド社的「正しい食生活」を実践しているようです。

ところでこのセリフ

お野菜がお高いというこのご時世に、「野菜ばっかりなのは、貧乏でお肉が買えないから」って思うのスゴイですね。まあ、多分このセリフに意味なんかないんでしょうけど。

早く肉を叩きたいあまり、フリが少々雑なのもまた魅力です。

お肉は食べたいですよね…。というか、子供にまったく肉料理を食べさせないほうが健康に悪いような気もするのですが……

肉は身体に悪い!!

美健ガイド社の常識、そう、これです。

「肉」そのものが体に悪い!!『肉食絶対悪説』

「街のいたるところに肉を食べるお店がある、だから肉を食べても安全なんだろう」と思うかもしれない。

でも、そうじゃない!美健ガイド社はそうじゃないんです!

そんな悪いものを食べさせてて なんで警察が捕まえないのよ⁉」という言葉にそこはかとない凄味を感じますね。

おそらく美健ガイド社の理想に基づけば、「肉=毒」という絶対的関係は些かも揺らがず、それを喰わせる飲食店など警察が捕まえて然りなのでしょう。

身体に害のある「毒」を食べさせるわけですからね、町中が犯罪者ですよ。こわいですね。

なんで身体に悪いの!?〜肥満になる説〜

こんなふうに肉食絶対悪説が吹聴されるのですが、具体的な身体への悪影響については次のように。

肉(タンパク質)よりも、炭水化物のほうが太る現認になるような気がしますが、そんなこと気にしていたらこの漫画を読み進められません。

ぐっとこらえて読んでいくしかないんです。

そして「太るとなぜいけないの?」の問いには

ユーモアを交えてきたのか?

美健ガイド社は「ボケ」ができるのか?

いや、全体的に「ボケ」っぱなしな気もするけど。

太ると成人病になるリスクが高まるとかなら解りますが、交通事故が増えるとは全くの予想もしない変化球。

渾身のボケなのに、他の部分のボケが濃過ぎて残念な感じになってる気がします。

……あれ、まさか、これ「ボケ」じゃない……?

ガチで言ってた!!!!

こんな特殊な例を出されて、肉食は太るからダメと言われても…。流石にこの魔球は予想できませんでした。見逃し三振でノックアウトです。

なんで身体に悪いの!?〜ガンになる説〜

さらに肉への容赦ない攻撃。ずっと美健ガイド社のターン!

ステーキ1㎏には600本分のタバコと同じだけの発癌性物質が入っている

なんだって!??!??!??

ということはレストランで200gのステーキ食べたら120本のタバコと同じなのですか(;゚Д゚)ゴクリ……

これはもうさすがにステーキ分煙した方がいいレベル。焼いた時の副流煙で周りの人にも迷惑!

肉が発癌性を持つことは知られていますが、これはいくらなんでもやり過ぎです。

そしてお得意の必殺技「日本人には肉食が向かない」と力説します。

人種によって腸の長さが違うので、それに見合った食事を」説はときどき見かけるのですが、何れも根拠が明示されておらず都市伝説の様なもののようです。

ちょっと調べたら大腸の長さは人種間で差がないという論文もありました(リンク)。思い込みだけで書いちゃうってのはちょっと問題アリですよね。

もちろん日本人の長い腸の中で肉が腐り、有害物質がいっぱい出ると、おどろおどろしいコマで大紹介。

なぜそこまでして、肉を食べることを悪魔の所業のように描くのか。

数千年後、もしこの本が遺跡から発掘された時、それを読んだ未来人が

「肉を悪魔だと思っていたようですね」歴史の教科書に書いてしまったらどうするんだ。

聞き返し必須!!「いつ死ぬ予定なの?」

そうして「肉恐ろしい」と家の大人によってたかって言われまくってしまった女の子。

すっかり「おにくこわいよ〜!」状態になってしまった様子です。

そして、翌日の幼稚園

霜降り肉を食べたと喜ぶおともだち。うう、私は普通に羨ましいですね。

さあ、ここからが「肉=悪」の反撃です!!

セリフひとつひとつがヘビー!

中でも

じゃ 癌になって死ぬんだね

が、クールな決め台詞のように、心に響き渡ります。

昨晩の出来事で、すっかり心に闇を抱えたようにしか見えない顔つきと台詞回し。

一方おともだちの「野菜なんてよく食べられるわね」「今時珍しいよね」と言うのも、少なくとも私が知っている世界とは違う世界の物語のようです。

さらに、今回のハイライト!!

いつ死ぬ予定なの?

「いつしぬよていなの?」

「 い つ し ぬ よ て い な の ? 」

これ家庭訪問とか、どこかに相談とかした方がいいよ、せ、先生〜

幼稚園の先生、来る!

肉を食べている友達に「いつ死ぬ予定なの?」などと不穏発言をしてしまった女の子。

心配した幼稚園の先生が家庭訪問。

お母さんのこの、微妙に迷惑そうな顔がなんとも言えない。

しかしこの先生返り討ちにあっているようです。

「肉は恐ろしい」と力説し、まるで地獄のような描写とともに女の子を「肉食恐怖症」へ突き落としたおじいちゃん。

そのおじいちゃんから脅かされています。これはもう助からない気がします。

さすがに肉食絶対悪説を信じられない先生、反撃。

テレビ、新聞では言ってない……そう、テレビ、新聞では報じない……

これは……この香りは…!!!!

トンデモ界の登竜門!!!

陰謀だ!!!!!

畳み掛けるおじいちゃん!

「スポンサーからの広告収入を心配するテレビと新聞」「業界と癒着している政府」こう言う雛形がどこかで無料配布されているんですか?

でもこれは宇宙人の陰謀と同じなんですよね。

黒幕が出て来て白状しない限り嘘だと証明できないので最強です。

実際に宇宙人も黒幕も存在しないわけですから、出て来て白状が出来ない。つまり反証不能。

そして、私の記憶が確かならば…総理がカツカレーを食べていたニュースを見た事があるんですけど……気のせいだったのか……?もしかして、それも陰謀なのでしょうか……

常識的なリテラシー能力があれば、ここで陰謀論を鵜呑みにはしないと思うのですが、そこは我らが美健ガイド社!

先生はコロッと信じて、このおじいちゃんに園内で講演してもらえるように園長先生と相談してしまいます。

それはそれとして、どうであれ、おともだちに「いつ死ぬ予定なの」と聞いてしまった部分はしっかり話し合った方がいいぞ。

さて今回の美健ガイド社漫画シリーズも、なかなかの読み応えでした。確かに野菜不足はよく言われていますし、私も気を付けています。

近頃はベジタリアンや、ヴィーガンなどの生活スタイルもあるので、否定はしません。ただそれは、個人個人で選択し、取り入れ、実践するものだと思います。

他人に、まして、選択権の与えられないに等しい小さな子供に対し、「恐怖」と言う感情を必要以上に煽り、巻き込むと言うのは、不幸な出来事ではないか。と思います。

じっくり1ページ1ページ、丁寧にツッコんでいきたい。美健ガイド社の漫画シリーズです。

【トンデモ】腎臓病は電磁波のせい!?解決策は「古き良き日本の生活」(『肝臓をいじめないで!!』美健ガイド社)

2018年12月18日

【トンデモ】シャンプーで不妊や奇形児に!?嫌なら米のとぎ汁で髪を洗え!!(『経皮毒:シャンプー・リンス篇』美健ガイド社)

2018年12月16日

【トンデモ】米と魚さえ喰わせればイジメ・非行・暴力が無くなる(『奇跡の食育:給食を変えたらイジメ・非行・暴力が無くなった』美健ガイド社, 2014)

2018年11月9日


7 件のコメント

  • 人種によって食生活が合う合わないはむしろ遺伝子に関連するとは言われてますね
    自然淘汰の過程でそういうのに強いのが残ったという
    しかし獲得したものは遺伝しないという説もあるためどっちとも言えるという
    てか私生命や人体系専攻してましたが腸の長さの違いで云々は初めて聞きました
    あと最近は記述の通り米やパンの問題性も指摘されてますので常にアンテナを張るべきですね
    理系は朝起きたら定説が覆る学問ですから

  • ↑私もそれが一番驚きました(あの釣りバカ大将の!)。こんなのに加担するようになってしまったのか…。

  • 肉というより輸入肉が危ないという話ですね:

    ホルモン剤入りのアメリカ牛肉・オーストラリア牛肉を食べるとこうなる:

    【衝撃】 アメリカのデブが異次元すぎるwwwwww どうやったらここまで太れるんだよ
    http://blog.livedoor.jp/nwknews/archives/4537088.html
    https://matome.naver.jp/odai/2137949022098247301

    米国人は80年代後半から急激に太りだしたのだが、それは米国で家畜に対する薬物の使用が一般的になった頃と一致している。

    米国人が大食いなのは昔からで、食事量や献立自体にはこの40年間で大差はない。近所へのちょっとした買い物でも、どこへ行くにも車を使うというのも、1960年代からである。

    米国の中年で、太っていない人は、内臓疾患/薬物中毒者だと思っていれば、まず9割は当たっている。それ程米国人は一般的に肥満化している。見れば分かるが、日本で中年太りだと騒ぐのとは、桁違いの肥満度である。

     よって、近年になって食品に含まれるようになった物質が“米国全国民肥満化”の原因ではないかと疑われている。例えば、日本のメディアが何故か大騒ぎした“遺伝子組み換え大豆”を与えた実験動物に、何らかの変化・影響が出たという研究結果は、この2013年まで唯の一つもないが、牛に使われる薬物では沢山の疑わしい結果が出ている。

     “太る”以外に疑われている害としては、男性機能後退と女性の胸が大きくなる(いいと思うかもしれないが、癌や婦人病発生率が高くなる)、精神に異常を来たす(イライラ攻撃的になる)というもの。
    http://hp.vector.co.jp/authors/VA054130/%EF%BC%A5%EF%BC%B5%E3%81%AE%E7%B1%B3%E5%9B%BD%E7%89%9B%E8%82%89%E8%BC%B8%E5%85%A5%E7%A6%81%E6%AD%A2%E3%81%AB%E3%81%A4%E3%81%84%E3%81%A6.txt

    米国産牛肉、発がん性のホルモン剤残留濃度が国産の6百倍…今後急増の恐れ
    2017.02.04 文=郡司和夫/食品ジャーナリスト Business Journal

    「米国第一主義」を掲げるドナルド・トランプ政権がスタートし、米国産牛肉の輸入急増が非常に懸念されます。

     米国は環太平洋連携協定(TPP)を離脱し、今後、日本に自由貿易協定(FTA)の締結を迫ってくるでしょう。

     FTAは2国間協定で、当事国の利害や力関係が大きく影響します。実際、米国と2012年にFTAを締結した韓国では、米を除いた農産物は牛肉も含めすべて無関税になり、農業が壊滅的な打撃を受けています。米国とFTAを締結すれば、日本も韓国同様の事態になるのは避けられないでしょう。FTAを締結しなくても、米国が重要な戦略品目である牛肉の大幅な輸入制限緩和(関税、BSE対策の月齢制限、肥育ホルモン剤の使用など)を日本に迫ってくるのは確実です。

     しかし、米国産牛肉の安全性は、世界中で大問題になっています。米国では90%以上の牛が肥育ホルモン剤(合成ホルモン剤)を使って飼・肥育されています。合成ホルモン剤が残留している牛肉を食べ続けると、乳がんなどにかかるリスクが高くなることから、EUでも日本でも牛豚などへの合成ホルモン剤の使用は認めていません。米国産牛肉の輸入を禁止しているEUとの間で、10年近くも論争が繰り広げられていますが、米国は合成ホルモン剤の使用を止めようとはしません。

     一方、日本の厚生労働省は、貿易摩擦が生じることを恐れて、輸入時の検疫で合成ホルモン剤のチェックはほとんど行っていません。もし、検疫を厳しくすれば、90%近くの輸入米国産牛肉は食品衛生法違反で廃棄処分か積戻し処置となるのは確実といわれています。

     現状でこの状況ですから、トランプ大統領の圧力に屈し、現在、枝肉で50%の関税がゼロになったら、米国産牛肉は雪崩を打って日本市場に押し寄せ、日本人の健康を今以上に脅かすことになります。

    ■ホルモン残留濃度は国産牛肉の600倍!

     米国産牛肉がいかに危険な食品なのか。次の報告書を読めば、納得できるでしょう。

     09年に開催された日本癌治療学会学術集会で、北海道大学医学部の半田康氏・藤田博正氏らが、「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性がん発生増加の関連」という研究報告をしています。

     これは、日本において乳がんや前立腺がんといった「ホルモン依存性がん」の増加に、牛肉に残留する肥育ホルモンが関連しているのではないかという視点から、国内で流通する米国産牛肉と国産牛肉の肥育ホルモン残留濃度を調べた研究報告です。

     その結果、驚くべきことに赤身肉部分で米国産牛肉は国産牛肉の600倍、脂肪においては140倍ものホルモン残留が確認されたといいいます。ちなみに、国産牛肉に残留しているホルモンは、牛本来が持っている天然ホルモンと考えられます。

     牛の肥育ホルモンに使われる合成ホルモン剤はエストロゲンで、乳がんや前立腺がんの原因になるといわれています。エストロゲンを治療で人体に使うときは、医師は患者に対して、将来、乳がんになる可能性があることを告げます。そんなホルモン剤が、国産牛肉の600倍も米国産牛肉には含まれているのです。EUが米国産牛肉の輸入を禁止しているのも当然といえます。肉牛は、日本では生後25カ月まで飼育されますが、米国では生後20カ月で出荷されます。短期間に急成長させるために合成肥育ホルモン剤を使用し、エサ効率を高めているのです。

     外食の激安ステーキなどは、100%米国産牛肉と思って間違いありませんから、いくら安いからといっても、飛びつかないほうが安全です。
    http://biz-journal.jp/2017/02/post_17937.html

    米国産牛肉、「成長ホルモン」の衝撃的な実態
    日本人は「安い牛肉の現実」を知らなすぎる

    山本 謙治 :農畜産物流通コンサルタント&農と食のジャーナリスト
    http://toyokeizai.net/articles/-/124545

    平成27(2015)年度農林水産省の発表では、日本で消費された牛肉の60%が輸入牛肉だ

    筆者は、野菜などの農産物と、肉や卵といった畜産物のマーケティングに関わる仕事をしている。ここ10年は特に牛肉に関する仕事が多くなり、また個人的に牛を所有(もちろん農家に預託しているのだが)し、自分の牛の肉を販売したりもしている。多くの牛肉産地と関わり、外国における肉牛生産の実情も見てきた。

    その中で私が「輸入牛肉はちょっとなぁ」と思うその大きなポイントのひとつが「成長ホルモン」である。

    「成長ホルモン」の正体とは!?

    米国やカナダといった北米産の牛肉には、肉牛を育てる初期の段階で成長ホルモンを投与し、通常よりも短期間で身体を大きくするのが普通だ。私が米国の関係者に尋ねたところ「99%が成長ホルモンを投与している」と回答した。この、米国では広く使用されている成長ホルモンを危険視する人、いや人に留まらず危険視する国が多く、すでに国際紛争にまでなっている。

    この件に関して、日本では単発的な報道は見られるものの、取り上げるメディアは多くはない。そこで、この成長ホルモン問題に関して解説を試みたい。

    ホルモンというと、焼肉屋でよく見かける牛や豚の内臓肉を思い出すかもしれないが、実際にはあれはホルモンではない。ホルモンとは、本来は生物の体内で生成される、特定の生理作用を持った物質だ。ホルモンバランスが崩れると体調や精神に影響が出ることが知られているように、生物にとってとても重要なものである。そこで、そのホルモンを抽出または合成し、それを投与することで、医療などの分野でさまざまな効果が得られるようになっている。

    ホルモンには、成長を促進したり、肉の主たる要素であるタンパク質の生成を促進する作用を持つホルモンもある。こうした成長促進に関わるホルモン、つまり成長ホルモンは畜産業において有用に働くことがある。たとえば、牛や豚、鶏や羊など、肉を食べるための家畜は、身体が大きくなってくれるに越したことはない。また、通常よりも早い期間で大きくなってくれるなら、餌代を削減できるので、これまたありがたい。

    そこで、そうした成長促進に関わるホルモンを投与するということが研究され、実際に畜産の現場で利用されている。ただし、畜産では有用であったとしても、そのホルモンが多く残留した肉を人が食べることで、人の成長に影響があっては困る。だから、成長ホルモンの利用に関してはセンシティブな問題がつきまとうのだ。

    数年前に米国の肉牛関連業界を視察したときのことだ。米国在住歴の長い日本人コーディネーターさんがこう話してくれた。

    「最近、こちらでは牛肉や豚肉などにもオーガニックを求める人が増えてきています。彼らが気にしているのは成長ホルモンの影響なんです。ローカルニュースを見ていると、まだ幼い女子が早すぎる初潮を迎えたり、男子なのに乳房が膨らんできてしまう報道が出るんですね。これは成長ホルモン剤の残留に起因するのではないかと不安視する人も多いんです。そこで、お金に余裕がある層はオーガニックスーパーで、成長ホルモンフリーの畜産物を買いたいということになるんです。ですから、オーガニックスーパーは、今、非常に伸びている業態です」

    試しに「hormone free beef」などのキーワードで検索をしてみるとよい。このキーワードについて論じている多くのウェブサイトがヒットするはずだ。その中身は、成長ホルモン使用の賛成派のものもあれば、強硬な反対派のものもある。英語圏ではこれだけ情報があるのかと唖然とし、一方の日本ではまだまだ一部だなと感じる。

    米国では不使用牛肉がプレミアム価格

    そして、米国で大人気の、店舗数も順調に増加しているオーガニックスーパー「ホールフーズ・マーケット」の食肉売場では、確かに成長ホルモンを使用しない、放牧主体で育てた牛肉がプレミアム価格で販売されていた。ニーズがないものは並べるはずがない。サシのほとんど入っていない赤身の肉だったが、きっと売れるのだろう。

    ちなみに成長ホルモンとして使用されるものには、人や動物の体内に存在している天然型ホルモンと、科学的に合成した合成型ホルモンの2種類がある。よく言われることだが「天然なら安心」というものではなく、天然であっても合成であっても、その分量が多すぎれば問題が発生する可能性がある。そこで、国際的な動物医薬品の安全性について検討する委員会であるJECFAによって、天然型と合成型のホルモンそれぞれについて、一生涯にわたり摂取し続けても健康害が発生しないと推定される一日摂取許容量(ADI)が定められている。

    加えて、国際的な食品規格委員会(CODEX)は、合成型ホルモンに関しては残留基準値を定めているが、天然型ホルモンに関しては、適切な利用の場合は人に大きな影響を与えないとして、残留基準値は必要なしとの判断をしている。日本においても、天然型については残留基準値は設定されておらず、合成型に関しては残留基準値が設定されている状況だ。

    まず安心してほしいのだが、日本国内では成長ホルモンは使用されていないと考えてよい。というのは、成長ホルモン剤は動物用医薬品に該当する。動物用医薬品を販売したり使用するためには、まず農林水産大臣に承認される必要がある。これに関して、現状では動物用医薬品として登録されている成長ホルモンはゼロである。

    状況を農林水産省に聞いてみたところ、もともと日本国内ではあまりニーズがなく、1999年に成長ホルモン剤のメーカー自身が自主的に承認を取り下げたという。メーカーが販売をあきらめるくらいなので、日本の生産農家には本当にニーズがなかったのだろう。

    私が全国の肉牛肥育農家の庭先を回っていても、米国などにおける成長ホルモンの話題に関しては「ひどい薬だよね」と否定的な人がほとんどだ。この件については安心して、国産の牛肉を食べてほしい。

    では、日本では成長ホルモンを投与した畜産物はいっさい流通していないのかというと、残念ながらそうではない。というのは、不思議な話だが、畜産物の輸入に関しては成長ホルモン使用の有無による制限が存在しないのである。なんじゃそりゃ、と思われるかもしれないが、実際そうなのだ。つまり、「日本国内で育てる肉牛には成長ホルモンは使わないが、成長ホルモンを使用した牛肉は輸入でどんどん入ってくる」ということである。

    米国産肉牛は、ほぼすべて成長ホルモン剤を使用

    2013年、全米の肉牛生産者のプロモーション(販売促進)団体の女性が来日した際、私に対するインタビューの申し出があった。日本における赤身牛肉の市場について調査をしているとのことだった。私が2007年から赤身牛肉の振興に携わっていたことを、どこかから耳にしたのだろう、これは面白いと考え、受けることにした。日本の牛肉市場に関していろいろ話をした後に「こちらからも質問していいかな?」と成長ホルモン剤の使用に関する質問を通訳の人に仕掛けたのだ。

    そうしたら、まだ訳していないのにケラケラと笑い始めてこういうのだ。

    「わかった、成長ホルモン剤の利用についての質問よね? みなさんそれを不安視しているようですね。はい、米国の肉牛では99%、成長ホルモン剤を投与して生産しています。けれども、それらは基準に従って使用していますし、その限りにおいては人体に影響がありません。国民もそれを理解しています」

    あまりに彼女が確信的にそう話すので、へえ、そうですかと言うしかなかった。ただし、本当にそうなのかは今でも疑問に思っている。「基準に従って運用」といっても、成長ホルモンの残留が基準値以上になるような飼い方をしているケースもあるのではないだろうか。米国国内でも成長ホルモン剤を不安視している層は一定数いる。だからこそオーガニックスーパーも流行るわけだ。ただ、圧倒的になにも気にしない、または情報を持たない層が多いため、他国にはそれが伝わらないということなのではないだろうか。

    では、成長ホルモンを投与された米国やカナダの畜産物、特に言えば牛肉が日本に輸入されているのはなぜなのか。その、「そもそも」を振り返っておこう。

    実は、1995年に食品衛生調査会の答申があり、日本では「成長ホルモンは低容量であれば問題ない」という判断をし、残留基準値をクリアしていればよいということになったのである。国内では事実上使用をしていないが、輸入はオーケーというダブルスタンダードのような状況が成立している。これはおかしい、という声は、食品の安全性に敏感な生協や専門流通団体、またNPOなどを中心に上がっている。

    しかし、なんといっても牛肉は米国にとっては戦略的な輸出品目であり、肉牛や食肉に関連したロビイストやロビー団体が利権に群がるタフな業界である。米国産牛肉を輸入しろという圧力は非常に高いものだったろう。ただでさえ日本は、米国の意向を先回りして忖度(そんたく)するお国柄であることだし……。

    かくして、日本には米国から、成長ホルモンを投与した牛肉が輸入されている。相場の関係から、それ以外の畜種や牛乳、鶏卵に関しては、そもそも輸入のニーズが低いためほぼ入ってきていないと考えてよい。

    成長ホルモンを使った牛は「驚異的」

    そうした状況に、関係者はまったく目をつぶっているかというと、そんなことはない。ここで名前を出すことはできないが、食肉の流通に関わる関係者や、畜産の生産者の間では、米国産牛肉の成長ホルモン使用を問題視する人は多い。

    ある食肉流通業者の友人は、米国の大規模肉牛生産者の視察をした経験から、成長ホルモンを投与した牛の成長スピードの早さに眉をひそめていた。日本では最低でも25カ月齢くらいまで餌を食べさせなければ出荷できる体重にならないのに、視察した牧場ではせいぜい20カ月齢の肉牛が、すぐに出荷できるくらいの体重に達していたという。

    また、現在日本では30カ月齢以下の米国産牛肉を輸入できるようになっており、日本を代表する食肉卸売市場である芝浦市場では、ロースなどの部分肉に分解されていない「枝肉」の状態での上場がある。これを落札した業者によれば「およそ20カ月齢のメスなのに400~450キロも枝重がある。メスは成長が遅いので、日本でも29カ月齢くらいまで太らせて450キロ程度であることを考えると、成長ホルモンを使った牛の大きさは驚異的ですよ」とのことだ。

    読者の方で肉牛の肥育期間や枝肉重量を提示されても、その意味をパッと理解できる人はそういないだろうが、肉牛生産の知識がある人間からすれば20カ月齢で枝肉重量が400~450キロになるというのは、驚きである。ただ、それを手放しに喜ぶというよりは「おいおい、そんなありえない成長スピードになるクスリって、大丈夫?」という反応を呼ぶことが多い。

    そして、もっと決定的ともいえる医療の現場からの声もある。

    2009年に開催された日本癌治療学会学術集会で、半田康・藤田博正らの研究による「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性がん発生増加の関連」という発表があった。

    これは、日本において乳がんや前立腺がんといった「ホルモン依存性がん」が増加している状況を、米国産牛肉に残留する成長ホルモンと関連があるのではないかという観点から、国内で流通する米国産牛肉と国産牛肉の成長ホルモン残留濃度を計測したものである。

    その結果、なんと赤身肉部分で米国産牛肉は国産牛肉の600倍、脂肪においては140倍ものホルモン残留が検出されたという。この研究結果はヨーロッパの学術学会でもレターの形で紹介されたそうで、国内外で少なからず反響を呼んだといえる。

    このように、畜産・食肉販売の現場や医学界でも、牛肉への成長ホルモン使用は問題視されてきた経緯があるにも関わらず、日本でそれほどこの問題が持続的に議論されている気配がないのは不思議だ。考えようによってはBSE問題よりもよっぽど悪い当たりくじを引いてしまう確率が高いようにも思えるのだが……。

    米国産牛肉を食べる機会は今後増える

    最後に、成長ホルモンについて筆者がどのように考えているか述べたい。

    基本的に私は、成長ホルモンを使用した畜産物を食べたいとは思わない。理由は「気持ち悪いから」である。科学的にリスク評価をして、安全性が確認されているといったところで、それはあくまで「適正な分量を投与しているなら」という前提があっての話である。そして現場では常に間違いのリスクがあり、また故意に間違うというリスクも存在している。

    だいたい、BSE問題以降、米国は何度も危険部位をつけたままの肉を日本に輸出しようとし、水際で発見されている。米国は約束したことを守ることができない国だと考えたほうがいいのである。そして現に米国国内で成長ホルモン問題を気にする人達が一定数いて、オーガニック製品が売れているということを耳にする限り、やはり成長ホルモンの人体への悪影響は起こりうる問題として考えるべきと思う。

    日本ではこれから、米国産牛肉の食事機会が増えていくのではないかという懸念がある。そこに、より貿易の自由度を上げるTPP(環太平洋パートナーシップ)の話がプラスされるので、懸念はますます深まっていくのである。

    この成長ホルモン問題は、単発的に記事が出たり、報道されることはあるけれども、日本国内で一般消費者がよく知るところとはなっていない。ほどよい情報統制がなされているのか、限定的な層のみが着目している状況が続いているようだ。私はもっとこの問題を大きく取り上げて、対米貿易戦略の中でうまく利用していけばいいのに、と思っている。

    まだ、すべてを説明しきれていない。「輸入肉の半分以上を占めるオージービーフの場合はどうなのか」「成長ホルモン問題について日本以外の国ではどんな対応をしているのか」。読者の頭には、こうした疑問が浮かんでいることだろう。それらの疑問には、次回の記事で答えていきたい。

    白濱賢一 · 自営業(個人事業主) 肉用牛の肥育
    銀行勤務を経て肥育農家やっている者です。EUや日本以外は成長ホルモンだけでなく飼料に大量の抗生物質、更にはニワトリ、豚のフンを入れているとも聞いてます。なぜこのような肉が輸入を許されるのか、わからない。

    ____

    2015.09.20
    危険な合成ホルモン剤残留牛肉、日本は大量輸入で野放し 発がんリスク、世界中で禁止

    文=小倉正行/ライター

    今、世界的に合成ホルモン剤が残留している牛肉に対する輸入禁止措置が広がっている。

     EC(欧州共同体)は1989年からホルモン剤の残留している牛肉の輸入を禁止し、米国政府といわゆる「ホルモン戦争」を継続している。ロシアは昨年、合成ホルモン剤が残留しているオーストラリア産牛肉の輸入を禁止した。また、中国政府は香港経由の合成ホルモン剤残留米国産牛肉の輸入を禁止し、それによって米国産牛肉の国際価格低下を招いていると報道されている。牛肉を宗教上の理由で輸入禁止しているインドを加えると、合成ホルモン剤残留牛肉が国内に流通していない国の人口合計は32億7942万人に上り、世界人口の45%にも及んでいる。
     
     こうした状況のなかで、先進国で最大の残留ホルモン剤汚染牛肉の輸入国が、日本になっている。昨年の日豪FTA合意で合成ホルモン剤汚染オーストラリア産牛肉の輸入量も増加している。さらに、TPP交渉では、牛肉関税の一層の引き下げも報道され、日本国民は否応なしに、合成ホルモン剤汚染牛肉の消費を押し付けられているのである。

     輸入牛肉の残留ホルモン剤問題は深刻である。2009年10月24日に開催された第47回日本癌治療学会学術集会で北海道大学の半田康医師は、「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」を発表した。この研究目的は以下の通りである。

    「わが国において乳癌、前立腺癌を含むホルモン依存性癌は急速に増加しているが、これに並行するように牛肉消費量も増加している。国内消費量の25%を占める米国産牛肉では、肉牛の飼育時に成長促進目的にエストラジオールを含むホルモン剤の投与が行われる。米国の牛肉消費量は先進諸国で最多で増加傾向にあるが、癌発生数は乳癌、前立腺癌が極めて高い。このため、牛肉に含まれるエストロゲン濃度を検討した」

     半田氏は「わが国とアメリカの牛肉消費傾向から、エストロゲン高濃度の牛肉摂取とホルモン依存性癌発生増加の関連性が考えられる」と結論付けている。

    食品安全委員会のリスク評価作業が頓挫

     では、日本の食品安全委員会は、合成ホルモン剤の安全性とリスク評価をどのように検討しているのであろうか。

     実は、食品安全委員会は07年1月に厚生労働省から合成ホルモン剤(酢酸メレンゲステロール)のリスク評価依頼を受け、それから3年11カ月経った10年12月になって、やっと食品安全委員会動物用医薬品専門調査会(第129回会合)でリスク評価作業を開始した。

     ところが、11年2月の同調査会(第130回会合)で引き続いて2回目のリスク評価作業を行っていたが、結論を出さないまま終了し、それから4年7カ月が経過した現在に至るまで作業を再開することなく、頓挫したままの状態になっているのである。

     一体何が起こったのであろうか。

    それを読み解く鍵が、同調査会(第130回会合)議事録に記載されていた。それを見てみよう。

     議論は終盤になっていた。そこで、座長が次のように提案した。

    「国際評価機関としてはADI(一日許容摂取量)を設定していますが、EUは依然としてADIを設定しないというところに現在いるということです。それを踏まえた上で食品安全委員会としてはメレンゲステロールに対してADI設定をするかどうか、そこをご議論いただかなければいけないということです」

     この座長の提案を受けて、出席専門委員から次のような発言が出た。

    「EUがADIを設定できないということの根拠の中に、ホルモンの恒常性を調節する複雑なゲノム及び非ゲノム機構への新しい知見など、あるいはこのRED MEATを食べたヒトと、前立腺がんあるいは乳がんとの関連を示す疫学データや文献が出ていると書いてあるのですが、現段階で私達がこれを評価する上で、こういう情報を得て評価しないといけないのではないかと思うのです」
     
     要するに、EUが合成ホルモン剤残留牛肉の輸入を認めない根拠情報を入手して評価すべき、という提案であった。座長も「EUで問題になっているようなDNAのメチル化など、非ゲノムの情報は一切本調査会では調査していないので、その辺を見てから、議論をしたほうがよろしいのではないですか」を提案に応じたのである。

     結局、同調査会は、次回にEUが合成ホルモン剤の使用も残留も認めない科学的根拠の情報を入手し、評価することを決めて、その後4年7カ月も合成ホルモン剤の審議をしないまま頓挫しているのである。

    求められる合理的な説明

     食品安全委員会は、資料が揃わないことを再開できない理由として説明しているが、まったく説得力がない。同委員会の議事録はオープンであり、最大の関心を寄せている米国政府も在日米国大使館も当然チェックしている。BSE問題では、オーストラリア大使館員も食品安全委員会を傍聴していたぐらいであるから、米国大使館が監視していたとしてもおかしくはない。

     いうまでもなく、食品安全委員会で合成ホルモン剤の危険性が認められれば、米国からの牛肉輸入は全面禁止になり、米国の畜産業界に大打撃となる。米国政府は、食品安全問題でも日米2国間協議を行っており、TPPでも食品安全問題が議論になっている。それだけに、食品安全委員会がEUの合成ホルモン剤禁止の科学的根拠情報入手と評価作業を行うことを決めたことを、米国政府が、憂慮したことは想像に難くない。

     食品安全委員会は、米国政府からの要請はないと説明しているが、水面下での話し合いはなかったのか。そうでなければ、なぜ4年7カ月も審議が再開されないのか、合理的な説明が求められているといえよう。
    http://biz-journal.jp/2015/09/post_11632.html

    ホルモン入アメリカ牛肉を食べて癌になろう  

    牛成長ホルモンの中で唯一、遺伝子組み替えによって製造されたものがあります。モンサント社が開発した「rBST」(recombinant bovine matotoropin)、商品名を「ポジラック」といいます。牛が乳を分泌するときに出す成長ホルモンから分離した遺伝子を大腸菌に注入し、培養して製造します。これを牛に投与すると乳腺細胞が活性化するとともに、代謝全体が急激に高まり、牛乳の生産量を増加させます。

    「遺伝子組み替え牛成長ホルモン」は、「乳牛の生産効率を高め、酪農家の収入を増やせる」とモンサント社は酪農家を煽ります。

    確かに「ポジラック」を乳牛に注射すると、毎日出す乳の量が15~25%増える上に、乳を出す期間も平均30日ほど長くなるといいます。アメリカではどの程度の乳牛に使用されているのかについて米農務省(USDA)によると2002年段階で、投与されている乳牛は全体の32%にあたるといいます。(22%、あるいは30%という説もあります)

    しかし月2回の注射という作業に加え、1回当たり5.25ドルというコストがかかるため、小規模農家より数百頭~数千頭の大規模農家の方がこの「ポジラック」を使用する傾向にあります。

    結局アメリカでも牛乳はより一層、供給過剰になり、多くの家族経営の酪農家を廃業に追い込みます。遺伝子組み換え作物と同様、ここでもモンサント社の夢の技術を享受できるのは、大規模な企業経営だけです。

    ◆乳ガン、前立腺ガンを増加させ、抗生物質の投与も増やす!

    遺伝子組み換え牛成長ホルモン「rBST」の投与は、インシュリン様成長因子(IGF-1)という成長ホルモンを増加させます。IGF-1は、人間の血液中にも存在している成長ホルモンと組成はまったく同じですが、細胞分裂を引き起こすもっとも強力な成長ホルモンの一つであり、高濃度で摂取すると様々な悪影響があるといわれます。

    そして「rBST」を投与された牛の牛乳中のIGF-1は簡単に人間の血液に侵入します。IGF-1は低温殺菌では破壊されない上に、本来なら人間の胃のなかで分解されてしまうのですが、牛乳の中のガゼインというタンパク質がこの分解作用を妨げることによって、胃腸管の中でも生き延び完全なまま吸収されるといいます。

    欧州委員会によって設置された科学委員会は、遺伝子組み替え牛成長ホルモンを注射された牛の乳には、IGF-1が高濃度に含まれていることをつきとめました。委員会の報告書はIGF-1の摂取と乳ガンおよび前立腺ガン発生の関係は、疫学的に立証できるとした上で、IGF-1の過剰摂取はガン細胞の細胞死誘発機能を抑制し、ガンの発生と進行を促進する、と警告しています。EUは「rBST」を投与した乳製品・肉の輸入も禁止しています。

    カナダも1999年にそれまで10年間続いていた「rBST」の禁止を続行することを発表しました。カナダ保健省が出した報告書によると、「rBST」によって牛の不妊症、四肢の運動障害が増加すると報告しています。

    もう一つ問題なのは「rBST」を投与した牛は乳腺炎にかかる率が最大25%も増加したということです。それによって牛の体細胞(膿汁)が牛乳に混じる確率も高くなり、また乳腺の炎症を抑えるために抗生物質が常時投与されてそれが牛乳に残存する可能性も増加することになります。

    EUは「rBST」を投与した乳製品・肉の輸入も禁止しています。

    これまで「遺伝子組み替え牛成長ホルモン」を認可したのは、ブラジル、南アフリカ、パキスタン、メキシコ、東ヨーロッパなど規制の緩やかな国々です。それに対して、EU15カ国を始めとして、オーストラリア、ニュージーランド、ノルウェーも認可していません。

    日本国内におけるrBSTの使用を認可していませんが、それ以上の規制がありません。食品添加物の場合は、規制値が設定されているもの以外は流通禁止の規則があります。ところが家畜のホルモン剤については2種類(ゼラノール、トレボロンアセテート)だけ残留基準値が設定されていますが、逆にそれ以外は原則として流通が自由なのです。

    規制値のないホルモン剤と「rBST」が投与された乳製品や牛肉はフリーパスで日本に輸入されています。しかし、残留はあるのか、どの程度の量なのか、その実態はまったく分からないのです。
    http://asyura2.com/0601/gm12/msg/391.html

    危険な合成ホルモン剤残留牛肉、日本は大量輸入で野放し 発がんリスク、世界中で禁止
    2015.09.20 文=小倉正行/ライター Business Journal

     今、世界的に合成ホルモン剤が残留している牛肉に対する輸入禁止措置が広がっている。

     EC(欧州共同体)は1989年からホルモン剤の残留している牛肉の輸入を禁止し、米国政府といわゆる「ホルモン戦争」を継続している。ロシアは昨年、合成ホルモン剤が残留しているオーストラリア産牛肉の輸入を禁止した。また、中国政府は香港経由の合成ホルモン剤残留米国産牛肉の輸入を禁止し、それによって米国産牛肉の国際価格低下を招いていると報道されている。牛肉を宗教上の理由で輸入禁止しているインドを加えると、合成ホルモン剤残留牛肉が国内に流通していない国の人口合計は32億7942万人に上り、世界人口の45%にも及んでいる。
     
     こうした状況のなかで、先進国で最大の残留ホルモン剤汚染牛肉の輸入国が、日本になっている。昨年の日豪FTA合意で合成ホルモン剤汚染オーストラリア産牛肉の輸入量も増加している。さらに、TPP交渉では、牛肉関税の一層の引き下げも報道され、日本国民は否応なしに、合成ホルモン剤汚染牛肉の消費を押し付けられているのである。

     輸入牛肉の残留ホルモン剤問題は深刻である。2009年10月24日に開催された第47回日本癌治療学会学術集会で北海道大学の半田康医師は、「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」を発表した。この研究目的は以下の通りである。

    「わが国において乳癌、前立腺癌を含むホルモン依存性癌は急速に増加しているが、これに並行するように牛肉消費量も増加している。国内消費量の25%を占める米国産牛肉では、肉牛の飼育時に成長促進目的にエストラジオールを含むホルモン剤の投与が行われる。米国の牛肉消費量は先進諸国で最多で増加傾向にあるが、癌発生数は乳癌、前立腺癌が極めて高い。このため、牛肉に含まれるエストロゲン濃度を検討した」

     半田氏は「わが国とアメリカの牛肉消費傾向から、エストロゲン高濃度の牛肉摂取とホルモン依存性癌発生増加の関連性が考えられる」と結論付けている。
    http://biz-journal.jp/2015/09/post_11632.html

    ホルモン剤肉「豪州産は大丈夫」の誤解 (更新 2014/5/26 16:00)

     輸入牛肉の肥育で使われているホルモン剤。乳がんとの関係を指摘する研究報告もある。
    日本国内では使用が禁止されているが、一方で輸入肉には使用されているという現実がある。

     日本国内では使用禁止のホルモン剤。それを使った食肉の輸入を認める現状は、ダブルスタンダードとされても仕方ない。

     農林水産省によると、国内で承認されていたホルモン剤は過去に2種あったが、1999年に両者とも業者により自主的に取り下げられたという。

     食肉の輸入規制を所管する厚生労働省の輸入食品監視業務FAQ内には、ホルモン剤の安全性について、こう記されている。

    《専門家が参加する審議会や国際機関などで安全性の評価が行われており、それらを踏まえて食品中の残留基準を設定して規制している。世界的に見ると、EUを除いて、アメリカやカナダ、オーストラリアでホルモン剤の使用が認められており、国際基準(コーデックス基準)においても、適正に使用される場合は人の健康への影響はない、と判断されている》

     発がん性の指摘と安全性について改めて問い合わせると、「国際基準での評価が覆らない限り、安全性に問題はないと考えている」との回答を得た。

     こうした日本の食品安全行政の姿勢を、東京大学大学院の鈴木宣弘教授(国際環境経済学)は問題視する。

    「国内では認可されていない物質なのに、それを含む輸入品が認可される。このようなダブルスタンダードは、円滑な貿易には有用でも、食の安全を守る意味では果たしてどうなのか」

     消費者は、こうした状況を認識しているのか。スーパーの精肉売り場では、輸入肉は時には国産肉以上のスペースを占める。国産肉に比べれば安価な輸入肉は、消費者の強い味方にみえる。

    「お金に余裕のあるときは国産肉を買うけど、普段は外国産も買います。要は値段と中身のバランスです」(50代女性)

    「和牛は高いし、サシが多くて脂っぽい。メニューによっては、外国産牛がいい」(30代女性)

    「アメリカ産よりは、オーストラリア産。のびのび育っていそうだから」(30代女性)

     一部の人は、漠然と輸入肉のホルモン剤や残留農薬による人体への影響を懸念していた。

     前出の鈴木教授は、様々な問題が消費者に認識されていない実態を指摘する。

    「オーストラリア産なら大丈夫と思っている消費者もいるようですが、日本で流通するオーストラリア産牛肉には特別な記載がない限り、ホルモン剤が使われています。一方で、ホルモン剤が認可されていないEU向けに、ホルモン剤を与えない食肉を輸出しているんです。ニーズが供給を生むケースもあります」

    ※AERA 2014年5月26日号より抜粋
    http://dot.asahi.com/news/domestic/2014052600150.html

    発がん性と関係あり?「ホルモン剤肉」に潜むリスク (更新 2014/5/20 16:00)

    「米国やオーストラリアの肉牛には、日本で無認可のホルモン剤が投与されています。発がん性との関係が疑われています」

     北海道大学附属病院などで長くがん診療に当たってきた、公益財団法人北海道対がん協会細胞診センター所長の藤田博正医師らは、2007~12年、半田康医師とともに、食肉中のホルモンに関する研究を行った。09年に日本癌治療学会で「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」を発表。その中で、半田医師は、市販されている米国産牛と和牛のエストロゲン濃度を測定して、比較した。

     牛肉は15カ所のスーパーやデパートで、同一の個体にならないよう時期をずらして複数購入して検体とした。調べた数は、和牛も米国産牛も、脂身が各40検体、赤身が各30検体。エストロゲン(エストラジオール)濃度の平均値は、米国産牛肉は和牛と比べ、脂身で140倍、赤身部分で600倍だった。

    「米国産牛肉中のエストロゲン濃度は和牛よりはるかに高く、肥育時に成長促進剤として使用されたホルモン剤の残留があると考えられました」(半田医師)

     藤田医師は、日本の「ホルモン依存性がん」の突出した増加を指摘する。ホルモン依存性がんとは、乳がんや子宮体がん、大腸がん、前立腺がんなどだ。日本とは異なり、肥育中にホルモン剤を投与された食肉の輸入を禁止しているEUでは、意外な変化があった。

    「WHOのデータによると、1989年の輸入禁止後、EU諸国の乳がん死亡率が大きく下がりました」

     乳がんの死亡率は、89~06年に、アイスランドで44.5%、イングランドとウェールズで34.9%、ルクセンブルクで34.1%減少した。

    「一時はマンモグラフィーによる予防検診の成果とも言われましたが、検診や医療制度は国によって10年ほどの開きがあります。このため、マンモグラフィーの普及を主な要因とは考えづらいとの考察が、(医学専門誌の)ブリティッシュメディカルジャーナルに発表されています。この死亡率の低下が、食肉の輸入禁止措置と無関係とは、考えられない」(藤田医師)

     発がんの原因の特定は難しいと認めつつも、藤田医師、半田医師の見解は、

    「食肉中に残留しているエストロゲンの摂取と発がん性には何らかの関連がある」

    ※AERA 2014年5月26日号より抜粋
    http://dot.asahi.com/life/lifestyle/2014051900020.html

    米豪産牛肉に発がん性か 残留ホルモン剤が原因 
    日豪EPA批准で来年から輸入急増
    Business Journal 11月30日(日)6時0分配信

      今回の日豪EPAで豪州産牛肉やくず肉の輸入が増えることは確実であるが、注意されるべきは、日本に輸出されている豪州産牛肉が例外なく成長促進ホルモン剤に汚染されているという点である。

    豪州では1979年から牛に同剤を埋め込む方法で使用されている。

    今年4月7日にはロシア農業監督庁が、豪州産牛肉から成長促進ホルモン剤トレンボロンが再三検出されたことから、豪州産牛肉の輸入禁止を発表した。

    また、EUは同剤含有の牛肉輸入を禁止しているため、豪州政府はEU向けの牛肉については同剤使用を禁止している。

     輸入牛肉の残留ホルモン剤問題は深刻である。

    09年10月24日に開催された第47回日本癌治療学会学術集会で北海道大学の半田康医師は、「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」を発表した。この研究目的は以下の通りである。

    「わが国において乳癌、前立腺癌を含むホルモン依存性癌は急速に増加しているが、これに並行するように牛肉消費量も増加している。

    国内消費量の25%を占めるアメリカ産牛肉では、肉牛の飼育時に成長促進目的にエストラジオールを含むホルモン剤の投与が行われる。

    アメリカの牛肉消費量は先進諸国で最多で増加傾向にあるが、癌発生数は乳癌、前立腺癌が極めて高い。このため、牛肉に含まれるエストロゲン濃度を検討した」

     半田氏は「わが国とアメリカの牛肉消費傾向から、エストロゲン高濃度の牛肉摂取とホルモン依存性癌発生増加の関連性が考えられる」と結論付けている。

     日豪EPAには非関税措置が明記され、「いかなる非関税措置も採用し、又は維持してはならない」とされている。要するに、これまで輸入を認めており、新たにEUのように成長促進ホルモン剤含有牛肉の輸入を認めない措置を日本政府がとれば、非関税措置として協定違反になるのだ。このような日豪EPAをわずか3日の審議で批准した責任はどの政党がとるのか、厳しく問われなければならない。
    http://biz-journal.jp/2014/11/post_7514.html

    コラム:米国産の食肉に潜む健康リスク コラム Reuters 2015年 4月 1日

    [31日 ロイター] – 欧州連合(EU)のどの国でも、中国やロシアにおいてでさえも、牛肉や豚肉を食べるときに化学物質「ラクトパミン」のことを気にする必要はない。これらの国では、家畜の成長促進剤としてラクトパミンを使用するのを禁止しているからだ。

    しかし、米国で肉を食べるのなら、消費者は用心すべきだ。ラクトパミンは豚などの家畜にとって間違いなく安全ではないばかりか、それを食べる消費者にとっても安全ではない可能性がある。ラクトパミンは多くの豚に歩行障害などを引き起こしたり、死に至らしめたりしている。

    米国の養豚業者は、食肉処理場に豚を出荷する前の数週間、成長を速めて赤身肉を増やす目的でラクトパミンを飼料に添加する。

    養豚業者だけでなく、米経済誌フォーチュンによると、肉牛農家もラクトパミンに殺到している。大手食肉加工会社が、別の成長促進剤「ジルマックス」を与えられた肉牛の扱いを拒否したことを受けての動きだという。

    ロイターの調査報道では、タイソン・フーズとカーギルをはじめとする食肉加工会社は2013年後半、食肉処理場に運ばれた牛から足に疾患を持つ個体が複数確認されたのを受け、ジルマックス投与牛の買い取りを中止したことが明らかになっている。

    テキサス工科大とカンザス州立大が2014年3月に出した報告書は、「(ジルマックスを)投与された牛の死亡率は80%高かった」としている。

    食肉加工会社がジルマックス投与牛の購入を中止して以降、同成長促進剤の製造発売元である米医薬品大手メルクは、安全性に問題がないことを示す研究を行っている。ただ、これまでのところ、食肉加工業界は同社の主張を受け入れていない。

    しかし、一方で肉牛農家らは、ジルマックスの代わりとして、牛に深刻な健康被害をもたらす恐れがあるラクトパミンを使用している。ラクトパミンはこれまで、約25万頭に上る豚の薬害反応に関係しているとされ、その症状として歩行困難や震え、活動過剰、ひづめ障害、呼吸困難、衰弱死などが報告されている。

    牛肉を食べる人は気を付けた方がいい。米食品医薬品局(FDA)による1999年のラクトパミン認可には、人間に対する安全性評価は含まれていない。

    FDAは、食肉処理場への出荷前に豚にラクトパミンを与えることを認めており、米有力消費者団体コンシューマー・リポーツの2013年の調査では、スーパーマーケットの店頭に並ぶ豚肉製品の5分の1からラクトパミンが検出されたという。

    食肉業界の生産性改善への重点的取り組みは、食の安全や動物愛護への意識がかつてないほど高まっている消費者の利益とは相反する可能性がある。

    外食業界ではこのところ、劣悪な環境で育てられた家畜や化学物質を投与された家畜の肉の不使用を売りにする「ファストカジュアル」業態が成功を収めている。このことは、消費者が健康的に育てられた畜産品を求め、そうした肉には相応の金額を払うことを浮き彫りにしている。

    この流れに気付いた米豚肉加工最大手のスミスフィールド・フーズは、ラクトパミンの本格的な削減に乗り出したほか、妊娠した母豚を狭いおりに入れて管理する飼育方法(クレート飼育)を中止する姿勢も明らかにした。

    消費者の間ではすでに、高級子牛肉を生産するための子牛のクレート飼育や養鶏場でカゴ飼育に反対する機運も出ている。成長促進剤が家畜に与える悪影響を知るようになれば、同じような反応が起きるかもしれない。

    食肉業界は、責任ある畜産について議論を進めている。しかし、一部の業者は生産性改善のため見境をなくしているようにも見える。

    需要拡大に応えるべく食肉生産の増大に注力してきた畜産業界はこれまで、家畜を狭い屋内に閉じ込め、本来よりも大幅に速いペースで成長させ、ホルモン剤や抗生物質などを投与してきた。

    しかし、食の安全と家畜の健康を理由に、EUはこうした化学物質の多くを使用禁止にした。食品安全性に関する厳しい規制では知られていない中国やロシアも同様だ。

    米畜産業界ではいまだに使われているが、その理由は何なのだろうか。

    *筆者は米動物愛護協会(HSUS)の会長。本コラムは筆者の個人的見解に基づいて書かれています。

    ________

    輸入牛肉で発がんリスクが5倍になる 2012年11月21日

    週刊刊文春2012年11月22日号 危険な”残留ホルモン”が国産牛の600倍 輸入牛肉で発がんリスクが5倍になる 奥野修司(ノンフィクション作家)

    BSE問題で世間を騒がせたアメリカ産牛肉。だが、禁諭は解除きれ、いまや放射能を気にして、国産よりアメリカ産を選ぶ人までいる。ところが、アメリカ産牛肉は、強い発がん性をもつ「残留ホルモン」が桁違いに高かった。牛肉をめぐる衝撃の最新医学調査を追跡する。

    普段、私たちが何気なく食べている食品の中に、食品添加物などよりはるかに危険な物質が残留しているとしたらどうだろう。しかもその物質はパッケージにも記載されず、全く見えない。それを政府が認めているとしたら……。

    「牛の肥育にはエストロゲン(女性ホルモン)が使われています。その残留濃度を計測してみたところ、和牛と比べて、アメリカ産牛肉は赤身でなんと六百倍、脂肪で百四十倍も高かったのです」

    こんな衝撃的な事実を明かすのは、北海道大学遺伝子病制御研究所客員研究員の半田康医師である。

    半田医師らは二〇〇九年、「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」という論文を発表したが、この数値はそのとき計測されたものだ。アメリカ産牛肉は消費者が利用するスーパーで購入し、数値は三十から四十検体を検査した平均値だという。図1は、アメリカ産と国産の牛肉内にどれほど女性ホルモンが残留していたのかを示したものである。E1,E2とも女性ホルモンの一種であるが、半田医師によると「二十種類以上あるエストロゲンの中でもっとも生理活性が強いのがエストラジオール(E2)とエストロン(E1)。なかでもE2はE1の十倍の活性を示し、がんなどの発症に関与していると考えられている」という。

    (中略)

    急増するホルモン依存性がん

    〇六年にハーパード・メディカルスクールの研究者は、九万人の女性を対象に調査した結呆、牛肉に代表される赤肉をたくさん食べると乳がんのリスクを大きく増加させると発表した。その論文の中で、発がんリスクを増加させる原因は、牛に与えられるホルモン剤の残留ではないかと指摘されている。半田医師は言う。

    「マウスに工ストロゲンを投与したら乳がんが発生したと報告されたのは一九四八年です。エストロゲンはホルモン依存性がんの危険因子だという事実は、今や教科書レペルの話です」

    図2を参照してほしい。日本では、六〇年代と比べて牛肉消費量が五倍に達している(そのうち約二五%は米国産牛肉)。そして実は、ホルモン依存性がんも五倍(乳がん四倍、卵巣がん四倍、子宮体がん七倍、前立腺がん十倍)に増加しているのだ。両者の増加トレンドは、見事に一致する。

    次に図3(ブログ主注:図については直接本誌をご覧ください)を見ていただきたい。乳がんや卵巣がんといったホルモン依存性がんの発生率が、二十~三十年遅れでアメリカを追いながら、四十五~五十歳をピークに右下がりになっている。同じ女性なのに、どうして日本とアメリカでピーク年齢が異なるのか。前出の藤田医師はその相関関係を次のように推定している。

    「四十~五十歳代の日本人女性に、何らかの決定的な転換点があったのは間違いない。原因としていろいろ考えたのですが、牛肉を除いて見当たらないのです。

    日本は七〇年頃から牛肉の輸入が増加しています。マクドナルドはその象徴ですが、これら輸入牛は主に家庭用の焼き肉やハンバーグとして利用されてきました。九一年の自由化で輸入がさらに加速しましたが、この増加はホルモン依存性がんの増加とほぼ一致します。つまり、この世代は年少の時から牛肉を長期間食べ続けたため、がん年齢になってがんを発症したという推測が成り立ちます。

    大人になってから牛肉を食べるようになった年代の人は、アメリカ型の力ーブに乗っていないんです。とすれぱ、いずれ日本のがん発生率も、アメリカのようなカーブを描くようになるでしょうね」
    http://blog.goo.ne.jp/datsuchemi/e/638ec630b455f5d785cd9452e6bd34c7

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