「週刊文春」が『日本国紀』のコピペ問題を取り上げる。なお版元の見城徹社長は弁護士と緊急協議したことを発表。

作家タブー

昔から、『週刊新潮』や『週刊文春』などの出版社系週刊誌は、小説家などの作家がスキャンダルなど不祥事を起こしても、それを報道することができないことがたびたび指摘されています。俗に言う「作家タブー」というやつです。

売れている作家というのは代用の効かない貴重な財源ですから、下手に報道して仲違いしてしまうことは、営業面で大きな損失を被る危険性があるからです。

週刊文春が『日本国紀』を批判的に言及

この様な中にあって、なんと『週刊文春』(2019.1.17号)が、安倍首相を批判する記事で百田尚樹『日本国紀』にも言及し、さらに最も機微に触れるコピペ問題にまで触れています。当該箇所には次のようにあります。

フェイスブックで年末年始は読書で「栄養補給したい」と綴った首相。三冊を紹介したうちの一冊は、”安倍応援団”の一人、百田尚樹氏の『日本国紀』(幻冬舎)だった。約二千年に及ぶ日本の歴史が解説されているが、昨年十一月の発売以来、コピペ疑惑がネット上で噴出している
『応仁の乱』の著者、呉座勇一・国際日本文化研究センター助教が指摘する。 「同書では、鎌倉時代の質実剛健な武士と対比しつつ、平安貴族を平和ボケと指弾しています。こうした歴史観は、明治日本が富国強兵に突き進む中で生まれたもので、現在の学会では否定されています。百田氏は、戦後日本の”平和ボケ”を非難するために貴族の”軟弱さ”を誇張しており、憲法改正という持論の補強に歴史を利用しているように感じます。安倍首相は読んで共感するかもしれませんが」

『週刊文春』(2019.1.17号, p. 25)

版元の幻冬舎・見城徹社長は弁護士と緊急協議

この『週刊文春』が刊行されるや、『日本国紀』の版元である幻冬舎・見城徹社長は、ツイッター上で次のように報告。

もちろん『週刊文春』の記事と、この弁護士協議には関係が無い可能性もあります。真相は解りません。

しかし「著作権=コピペ」および「ジャーナリズム=週刊文春」という二つの共通点を見過ごすことはできないでしょう。さらに有本氏はこれをリツイートしていますから『日本国紀』関連である可能性は濃厚です。

今後も『日本国紀』から目が離せませんね。

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3 件のコメント

    • 居たたまれなくなってありのままにつぶやいてしまう見城社長も、それに基づく自然な推測をミスリード扱いしたがる信者様も、「自己の情動に忠実」だと評すべきでしょうか…

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